ジェロントロジー検定試験®対策講座 - LEC東京リーガルマインド

ジェロントロジー検定試験®とは

一般社団法人日本応用老年学会が主催している民間資格検定で、高齢社会をオールマイティに理解する学びです。

医療や介護、社会保障はもちろん、シニアビジネスの可能性からシニアの心と体、生活、地域に必要な知恵と方策など、基礎から応用まで要領よく学べます。高齢社会ならではの成熟したパワーの見つけ方が分かるようになります。ジェロントロジー検定試験®に合格された方は、一般社団法人日本応用老年学会より「ジェロントロジー・コンシェルジュ®」として認定されます。これからの自分の生き方や暮らし方を自分で選んでゆくためにも、さらに人の役に立ち、社会を活性化するためにも、そしてシニアの力をビジネスに生かすためにも、必要不可欠な情報がまとめて身につく検定試験です。

こんな方におすすめ

①社会貢献を求める若者

社会に役立ちたいと考える若者、シニア世代の知恵と経験を活かした社会デザインの構築に取り組みたい方

②シニア世代の支援者

シニア世代の支援者、シニアのウェルビーイング（心身の安寧と幸福）を理解し、支援する知識を身につけたい方

③社会人・専門職
（福祉・法務・労務など）

社会人・専門職（福祉・法務・労務など）シニアマーケットの魅力を深く理解し、成長する市場で活躍したい方

講座の活用フィールド

あなたの専門分野にジェロントロジーの視点をプラスすることで活躍の場が広がります

福祉・医療・介護

高齢者の身体的・精神的な変化を理解することで、より質の高い介護や医療を提供できます。単なる支援だけでなく、生活の質（QOL）向上を目的としたサービス開発やケアプラン作成に役立ちます。

ビジネス・マーケティング

アクティブシニア層の消費活動は、市場全体の約50%を占めます。この市場をターゲットとした商品開発やマーケティングに老年学の知識は不可欠です。金融機関や保険業界でも資産管理に関する専門知識として活用できます。

地域社会・行政

公務員や地域活動に関わる人々が、高齢者が暮らしやすい地域づくり（地域包括ケアシステムなど）や、世代間交流を促す政策立案に役立てることができます。単身高齢者世帯増加の中で、コミュニティ再構築に貢献します。

教育・研究

若者が老年学を学ぶことで、社会全体に対する見識を深め、自身のキャリア形成や人生設計に役立てることができます。高齢者と若者が共に支え合う社会を築くための、新たな社会モデルや価値観を創造する研究に貢献できます。

講座の背景

19世紀末から20世紀初頭　ジェロントロジー（老年学）の誕生

ジェロントロジー（老年学）は、19世紀末から20世紀初頭にかけて誕生した学問です。1903年にロシアの学者メチニコフが提唱し、人口学と共に最も新しい学問としてスタートしました。

この頃は、ルネサンス以降に専門分野が細分化（タテ割り化・タコ壺化）されてきた学問の弊害を克服し、人を部分ではなく全体として、人間を総合的に捉える学問として誕生しました。医学、心理学、社会学、経済学など、多岐にわたる分野が連携して「老い」という現象を研究する学際的な特徴を持っています。

その目的は、単なる生物学的な衰え、すなわち「老いぼれ」としてネガティブに捉えるのではなく、経験を重ねて「円熟する」魅力や、そのプロセスに潜む可能性を解明することにあります。加齢に伴う心身の変化や社会との関係性を科学的に探究し、高齢者の生活の質（QOL）の向上を目指す学問です。

2025年超高齢社会の大きな転換点

2025年、団塊世代が全員75歳以上となる「2025年問題」が現実のものとなり厚生労働省の予測では、介護職員は約38万人不足し、医療給付費は約48兆円、介護給付費は約14兆円に達する見込みです。
内閣府『令和7年版高齢社会白書』の「第1章高齢化の状況」よりますと、65歳以上の者のいる世帯は全世帯の49.5％を占め、また労働力人口における65歳以上の比率は13.6％となり上昇傾向にあります。

参考サイト：
ことし約5人に1人が後期高齢者に医療や介護の体制拡大が課題
 事業所の8割が介護士不足に？！直近10年で最悪に！2024年最新の調査結果で判明した理由とは？
介護保険にかかる総費用の推移

2025年問題が社会に与える影響

・医療給付費は約48兆円、介護給付費は約14兆円に達する見込み
・2022（令和4）年における我が国の平均寿命は男性81.05歳、女性87.09歳であり、健康寿命とはそれぞれ約9年、約12年の差があり
・世帯構成の変化 - 単身高齢者世帯の増加と地域コミュニティの変容
・労働力不足 - 生産年齢人口の減少と高齢者の就労ニーズ増加

参考サイト：
財務省持続可能な社会保障制度の構築（財政各論Ⅱ）

シニア世帯の消費支出比率

・65歳以上の者のいる世帯は全世帯の49.5%を占め、また労働力人口における65歳以上の比率は13.6％となり上昇傾向にあります。
・シニア層の消費支出が日本の個人消費全体の約50%を占める

参考サイト：
高齢社会白書
 日本経済2015－2016 第1章

超高齢社会を支えるジェロントロジー（老年学）の知識が今、求められています。

資格取得のメリット

資格取得であなたの可能性が広がります。

キャリア支援における専門性の向上

従業員やクライアントに対して、的確なリスキリング支援やキャリア開発のアドバイスを行うための専門知識が身につきます。

キャリアアップと差別化

高齢社会のニーズに対応できる専門性をアピールできます。キャリアの可能性を広げ、他との差別化が図れます。

実用的な知識の習得

高齢者支援の現場から家庭内での介護まで、実践で役立つ知恵と知識を体系的に学び、習得後すぐに応用できます。

講座の魅力

学際的・網羅的な学習内容

医療・介護だけでなく、心理学、社会学、経済学など多岐にわたる学問分野を横断的に学習。基礎老年学から応用・実用老年学までを体系的に学べます。

幅広い受講対象者

講座は、シニアマーケットに関わる企業の担当者や福祉分野の公務員、士業（弁護士、社労士など）だけでなく、家族に高齢者がいる方や社会に出る前の学生まで、多様な人々が対象となっています。

効率的な学習カリキュラム

公式テキストの全体像をコンパクトにまとめた「対策講座」が提供されており、各章のポイントを効率よく学習できる点が特徴です。これにより、忙しい人でも短期間で効果的に学習を進めることができます。

インプットとアウトプットの組み合わせ

基礎概念や用語を理解する「インプット学習」と、予想問題を通じて知識を定着させる「アウトプット学習」を組み合わせた、バランスの取れたカリキュラムです。